前提条件となる英語圏でのビジネスについての考え方

相手の話を聞き自分の意見を主張する

ビジネス英語では、しっかり相手のことを聞き、自分の意見を主張することが大事です。ミーティングの場面で黙っているということは、内容に了承していると受け取られがちです。
日本企業では会議の多くが、情報を全員に共有させるためのものとして開催されています。
E メールで連絡すれば済むようなほとんど決定している事項についても議題とされることもしばしばです。ミーティング中に積極的に上司の話す内容に意見したり質問したりすれば、煙たがられることでしょう。
英語コミュニケーション時は、だまって聞くのではなく、必要に応じて相手の言葉をさえぎって、自分が話の主体になったり、適切な質問を出したり、相手が話している内容を要約して確認し、または相手の意見に対して意見や提案をはっきり述べることが必要です。
相手の話をさえぎって質問したり聞き返したりすることは多くの日本人にとっては慣れていないことかもしれませんが、丁寧に表現するよりもとっさに言葉がでるかどうかがコミュニケーション上では大切になってきます。

質問することが重要

おおくのアメリカ企業では、ミーティング中やコミュニケーション時において、わからないことを質問することは当たり前のことと受け取られます。特に、ノンネイティブを多数かかえるグローバル企業であれば、ノンネイティブのスタッフが英語を理解できないことでわからないまま進んでいくことのほうをきらいます。
日本人スタッフに対して上司が、Do you understand? と聞く場面に出会ったとしたら、それは、その上司がこのスタッフはわたしの話を理解しているのだろうか?なにも華雑賀わかっているのだろうか、と不安に思っているのかもしれません。

さえぎる表現
Wait a minute. (ちょっとまって)
Hold on a minute. (ちょっとまって)
Just a second.(ちょっとまって)
Can I say something here? ちょっとよいでしょうか?)

話が聞き取れなかった場合
Sorry, say again.
(すみません、もう一度お願いします。ビジネス上のミーティング時などでは
シンプルな表現でも失礼にあたりません。)
Excuse me, could you repeat that?
(すみません、もう一度いっていただけますか)

相手が話に割り込んできたときに
Sorry, may I just finish?
(すみません、最後まで話をしていいですか)

Yes. か No. か。立場を明確にする

どちらともつかないあいまいな態度は嫌われる傾向があります。まず内容を理解しているかどうか、そしてその次にどちらの立場なのか、自分の意見は白か黒かはっきりさせることが常に求められます。あいまいな立場を続けていると、この人は仕事ができない、なにを考えているのかわからない、能力がない、とレッテルを貼られてしまう可能性があります。内容を把握したら自分なりの考え方をYes かNo か決めて、その理由を明確に説明することです。

相手の話を聞き自分の意見を主張する

プロ・コン思考

メリットとデメリットを考える思考法です。pros and cons(プロ・コン)のpros はプラスのこと、cons はマイナスのことを表現します。ビジネステーマについて、プラス面・マイナス面を考えるときに使います。一番シンプルな方法は、ノートの真ん中に立て一本線を引いて左側にpros と書き、右側にcons と書いて、左側にプラスの面、メリットの面、右側にマイナスの面、デメリット面を書き出し、それを見比べて、その問題の良しあしを判断するということです。
ビジネスの場面では次の質問はよくされるものです。

What are the pros and cons? (メリットとデメリットはなんですか?)
欧米人とのビジネスにおいては、自分の意見を論理的に話せるか説明できるかどうかが問われます。なんとなくこう思います、どちらでもありません、あまりよくないと思います。そのあとに続く言葉・理由がないのであれば、相手を説得することはできません。
自分の意見や提案について、プラス面はこんな点があります、マイナス面はこんな点があります、総合的に考えてプラス面が大きいのでこの提案内容を行うべきです、といった論理で考えをまとめます

交渉について

アメリカの企業との交渉の場合決まった一連の流れがあります。まず共通となる基盤を提示し、まずお互いが協力できるという関係性を作り、出てきた案に対して自分の考え立場を示し、さらによい条件を提示するといった流れです。
Win-win (両者にメリットがあるような提案)となるところに落とし込んでいきます。
例えば、上司から注意された場合、日本人であれば、上司におわびして謝罪することが主体で、その理由を説明しようとしないことがあります。外資系企業では、おわびも大事です
それが以上に、先に経緯を説明し、自分の行動の正当性を主張することが求められます。
これは、外資系企業と取引する日本人が感じる「アメリカ人は謝らない」「言い訳ばかりいう」という点で文化の違いともいえます。この意味は、自分がいいか悪いかの判断をするのではなく、上司が判断すべく、情報を提供することとも取れます。
部下の立場としては、できなかった理由に根拠をつけてきちんと説明することも大事です。
なんの説明もしなければ、その責任はその部下にすべてある、ということになってしまいます。

ビジネス英語はシンプルかつ丁寧に

ビジネスの場面では、時間節約が求められることが一般的です。丁寧すぎる表現よりも、シンプルでかつ正確な表現をするように心がけましょう。
ただ友達同士のくだけた表現はさける必要があります。なれなれしすぎる表現にならないように気を付けましょう。
英語の基本的な表現として、日本語と違って敬語がない、ということが言われます。日本語の「言う」を「おっしゃる」だったり、「来る」が「おいでになる」だったり、「食べる」を「召し上がる」と表現したりする敬語と同じような考えではありませんが、

英語にも丁寧な表現とそうでない表現があります。例えば幼児も使うような言葉 I wont ○○ ! と言っていると幼児がおもちゃ屋さんの売り場の前で、駄々をこねているような印象にも取られかねません。ちなみに、料理が「おいしい」ことをYummy という言葉ももともと幼児語として使われていますが最近では大人も使うことが増えてきました。このように幼児が使うような英語表現を使うことは避ける必要があります。
何かを依頼するときに使われる表現で丁寧な表現まで紹介しましょう。

米国文化について知る

ビジネス上のルールも日本とはことなったものがあります。握手の仕方、名刺交換のやり方、採用試験における注意事項などを紹介します。

握手について

一般的にアメリカ企業の担当者と会った場合、握手をすることが多々あります。また仲のよい者同士ならハグ(だきしめあう)ことも。握手するのが当たり前と思って自分から手を差し出すことは同性同士では問題ありませんが、男性の方が積極的に女性に握手を求めると、特にスタッフ・部下に対して行うと、場合によると握手を強要されている=セクシャルハラスメントだと受け取られる可能性もあります。男性の方から女性に握手を求めることはさけ、相手の女性が手を差し出してきたときに握手するといった程度がよいでしょう。ただ限度がすぎると同性間においても

名刺交換について

日本のビジネスでは、初めてであった場合、まず名刺交換から、ということになりますが、アメリカなどでは、名刺交換はあとということがほとんどです。たとえばパーティなどでも日本では名刺交換からはじまりますが、アメリカでは今度連絡を取り合うほど話がもりあがれば交換するもののそうでなければ名刺交換しないということが多いでしょう。
ただ日本人とよくビジネスをしている外国企業では、日本の風習として初めて出会ったら名刺交換するということを知っていますので、先に名刺交換をするということもあります。

プレゼンテーションに関して

プレゼンをする機会はビジネスの場面ではしばしば求められます。
ミーティングや商談取引の場面で自分のプランをプレゼンすることもあれば、就職活動時の面接を受けているときも一種のプレゼンテーションだといえるでしょう。
Introduction で最も重要なポイントを説明し、body 部分でその根拠や理由を詳細に説明し、結論としてそのポイントが大事と説明します。3回重要なことを説明することが一般的です。自分の意見・主張がはっきりしているかが求められます。

アメリカでの採用

ジョブ・ディスクリプション

アメリカ企業に採用される際、ある仕事・職位につくときに必ずと言っていいほどジョブ・ディスクリプション(職務内容・業務内容を記述した書類)がでてきます。

これは職務名、業務内容、職務遂行要件の3つからなり、それぞれの業務について具体的な職務内容や目標、予算や職務に必要になる学歴などが書かれています。ジョブ・ディスクリプションに書いてあることだけそのスタッフは業務を行い、そこにかかれていないことは自分の仕事ではない、というのが基本的な考え方です。
ジョブ・ディスクリプションは、職務内容を明確に理解することで業務の効率性を高め、上司と部下がビジネス目標達成のために必要となるコミュニケーションツールとしても役立ちます。
言われていないことはやらないと考えている人も多いため、部下を持った場合は、部署や自分自身の職務についてしっかりと説明することが大切です。

採用に関する禁止事項

アメリカでは従業員の採用試験の際、生年月日、出身地、宗教、人種、性別、家族、健康状態などを聞くことは禁止されています。アメリカ人を採用する際にも気を付けましょう。
履歴書を書くとしても、それらの項目は記載する必要はありません。